１．第１回 事業化プロデューサー養成講座（2003年）
２．第２回 事業化プロデューサー養成講座（リクルート様共催） （2004年）
３．第３回 事業化プロデューサー養成講座（2005年）
４．第４回 事業化プロデューサー養成講座（2006年）
５．第５回 事業化プロデューサー養成講座（2007年）
６．第６回 事業化プロデューサー養成講座（2008年）
７．第７回 事業化プロデューサー養成講座（2009年）
８．第８回 事業化プロデューサー養成講座（2010年）
９．第９回 事業化プロデューサー養成講座（2011年）
１０．第１０回 事業化プロデューサー養成講座（2012年）
１１．第１１回 事業化プロデューサー養成講座（2013年）
１２．第１２回 事業化プロデューサー養成講座（2014年）
１３．第１３回 事業化プロデューサー養成講座（2015年）
１４．第１４回 事業化プロデューサー養成講座（2016年）
１５．第１５回 事業化プロデューサー養成講座（2017年）
１６．第１６回 事業化プロデューサー養成講座（2018年）
これまでの主な参加企業（敬称略、順不同）： 曙ブレーキ工業、旭有機材工業、味の素、アステラス製薬、石川島播磨重工業、インクス、NECソフト、NTTコミュニケーションズ、NTTソフトウェア、NTTドコモ、エネルギアコミュニケーションズ、エクシング、大石産業、オリンパス、オルガノ、ガシー・レンカー・ジャパン、共和電業、コクヨ、コクヨS&T、グローバルエンジニアリング、神戸製鋼所、JTB、積水化学工業、セガ、ソニー、ダイセル、大日本印刷、太平洋セメント、高砂熱学工業、立花エレテック、帝人化成、デンソー、デンソー技研センター、東芝、トピー工業、トプコン、東レフィルム加工、西川ゴム工業、日テレアネックス、日本板硝子、日本ガイシ、日本信号、日本ゼオン、日本曹達、NEC、日本電波工業、日本特殊陶業、ネクスウェイ、パイオニア、パスコ、日立東日本ソリューションズ、フジノン、ブラザーエンタープライズ、ブラザー工業、古河電気工業、まちづくり推進協議会、ヤマハ発動機、リクルート、リコー、理想科学工業、京成電鉄、武藤工業、日東電工、出光興産、石原産業、日立システムズ、両備システムズ、横河工事、佐藤工業、帝人、浜松ホトニクス、グローブライド、東急不動産次世代技術センター、トッパン・フォームズ、ヤマハ、シチズン時計、セゾン情報システムズ、トーヨーケム、日本海水、キャタラー、ADEKA、メニコン、三機工業、巴商会、パナソニックシステムソリューションズ、ヒロセ電機、MXモバイリング、クレディ、富士通 など